「1,000万円で夢のマイホームが建つ！」
そんな魅力的な広告を目にして、心が躍る一方で、
「本当にそんな価格で大丈夫？」
「安すぎて逆に品質が心配…」
と、不安が入り混じっている方も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、工夫次第で1,000万円台の家を建てることは十分に可能です。
しかし、その価格の裏には、知っておかなければ後悔に繋がる「仕組み」と「注意点」が存在します。
そこでこの記事では、1,000万円の家づくりで後悔しないために知っておくべき全ての情報を、プロの視点から解説します。
ぜひ最後まで読んで参考にしてみてくださいね。
本文に入る前に、これから家づくりを考えている人や、現在進行形でハウスメーカーを探し始めている人に、後悔しない家づくりのための最も重要な情報をお伝えします。
早速ですが、質問です。
家づくりで一番大切なこと、それはなんだと思いますか？
おそらく間取りや予算と考える人も多いかもしれませんね。
ですが実は、家づくりで最も大切なこと、それは「気になっているハウスメーカーのカタログを、とりあえず全て取り寄せてしまうこと」なんです。
カタログを取り寄せずに住宅展示場に行き、営業マンの言葉巧みな営業トークに押されて契約を結んでしまうのは最悪なケースと言われています。
住宅展示場に行ってその場で契約をしてしまった人の中には、「もしもカタログを取り寄せて比較検討していたら、同じ間取りの家でも300万円安かったのに・・・」と後悔する人が本当に多いんです。
このように、もう少し時間をかけて情報収集をしていればもっと安くマイホームを建てられていたのに、場合によっては何百万単位の損をして後悔してしまうこともあります。
だからこそ、きちんとした情報収集をせずにハウスメーカーを選ぶのは絶対にやめてください。
そんなふうに後悔しないようにハウスメーカーのカタログを取り寄せて比較検討することが最も重要なんです。
そうは言っても、気になるハウスメーカーはたくさんあるし、どうやって情報を集めたらいいのかわからない・・・
そう思ってしまう人もいるでしょう。
そんなあなたにぜひ活用してほしいサービスが、「ハウスメーカーのカタログ一括請求サービス」や「専門家に実際に相談してみること」です！
これらのサービスを活用することで、何十倍もの手間を省くことができ、損をするリスクも最大限に減らすことができます。
中でも、不動産業界大手が運営をしている下記の2つのサービスが特におすすめです。
|
LIFULL HOME'S 東証プライム上場企業でもある「LIFULL」が運営をしているカタログ一括請求サービスです。厳しい審査を通過した全国の優良住宅メーカー約700社から、厳選してカタログを取り寄せることが可能です。特にローコスト住宅に強いため、低予算でマイホームを検討している人に非常におすすめです。入力も1分で完了するので、忙しい人でも隙間時間にカタログを取り寄せることが可能ですよ！ スーモカウンター 不動産のポータルサイトとしておそらく全国で最も知名度のあるSUUMOが運営しています。全国各地の工務店とのネットワークも豊富。住宅の専門アドバイザーとの相談をすることが可能で、住宅メーカー選びのみならず、家づくりの初歩的な質問から始めることが可能です。家づくりを初めて行う人や、「何から始めたら良いのかわからない」と言う人はSUUMOに相談することをおすすめします。 |
どのサービスも完全無料で利用できる上、大手企業が運営しているため信頼して利用することができますよ。
LIFULL HOME'Sは厳しい審査基準を定めており、過去に問題を起こした企業や基準を満たしていない企業を事前に弾いているため、悪質な住宅メーカーに当たってしまうというリスクも避けることができます。
また、スーモカウンターは専門アドバイザーと直接相談をしながら家づくりを進めることができるので、家づくりで不安が大きい人や家づくり初心者には特におすすめのサービスとなっていますよ。
家づくりで後悔しないために、ここで紹介したカタログ一括請求サービスや無料相談サービスをうまく活用しながら、ぜひあなたの理想を叶えてくれる住宅メーカーを見つけてみてくださいね！
【当サイトおすすめ】LIFULL HOME'S公式サイトを見てみる≫
それでは本文に入っていきましょう！
1,000万円で家は建てられるのか？
「1,000万円の家」や「コミコミ1,000万円」といったキャッチーな住宅広告を目にする機会は少なくありません。
結論、土地をすでに所有している、あるいは土地代を別途用意できるという前提で、工夫次第で1,000万円台の家を建てることは可能です。
住宅費用のからくり｜「1,000万円」の内訳とは？
マイホームの建築費用は、大きく分けて「建物本体工事費」「付帯工事費」「諸経費」の3つで構成されています。
広告の価格だけで判断せず、総額でいくらかかるのかを把握することが後悔しないための第一歩です。
①建物本体工事費（総費用の約70～80%）
家そのものを建てるための費用です。
具体的には、基礎工事、木工事（骨組み）、屋根や外壁の工事、内装（壁紙、床など）の仕上げ工事、キッチン・トイレ・浴室といった住宅設備の設置費用、そして職人さんの人件費などが含まれます。
広告の「1,000万円」は、主にこの部分を指します。
②付帯工事費（総費用の約15～20%）
建物本体以外にかかる工事費用で、快適な生活を送るためには不可欠なものです。
これらは本体価格に含まれていないことがほとんどで、土地の状況によって費用が大きく変動します。
③諸経費（総費用の約5～10%）
工事費以外で発生する手数料や税金などです。
- 住宅ローン関連費用：ローン契約時の印紙代、保証料、事務手数料など。
- 登記費用：建物の所有権を登録するための費用（所有権保存登記、抵当権設定登記）。
- 各種税金：不動産取得税、固定資産税、印紙税など。
- 保険料：火災保険料、地震保険料。
ローコスト住宅が実現できる4つの仕組み
ローコスト住宅では、なぜ平均3,000万円以上かかる家づくりを、1,000万円台という低価格で実現できるのでしょうか。
これはハウスメーカーの巧みな企業努力によるものです。
- 徹底した規格化・マニュアル化：ローコスト住宅の最大の秘訣は、設計や仕様を規格化している点です。あらかじめ用意された複数の間取りプランから選ぶ「規格住宅」が基本となるため、一から設計する注文住宅に比べて設計や打ち合わせにかかる人件費を大幅に削減できます。
- 資材・設備の一括大量仕入れ：キッチンやユニットバスといった住宅設備や、壁材・床材などの建材を、メーカーから一括で大量に仕入れることで、仕入れ単価（スケールメリット）を劇的に下げています。
- 広告宣伝費の削減：大手ハウスメーカーのようにテレビCMを放映したり、各地に豪華な住宅展示場を構えたりすると、莫大な広告宣伝費がかかり、それが住宅価格に上乗せされます。ローコスト住宅メーカーは、これらの費用を極力抑え、インターネット広告や口コミ、紹介キャンペーンなどを中心に広報活動を行うことで、コストを削減しています。
- シンプルなデザインと形状：家の形は、凹凸が少なく、正方形や長方形に近いシンプルな「総二階建て（箱型）」が基本です。複雑な形状の家に比べて、外壁や屋根の面積が少なくなり、使用する材料や施工の手間を減らせるため、コストを抑えることができます。デザインもシンプルにすることで、工期を短縮し、人件費を削減する効果もあります。
1,000万円台の家の特徴と具体的なハウスメーカー例
1,000万円台で建てられる家は、基本的に間取りやデザインがある程度決められた「規格住宅」がメインです。
実際に1,000万円台（本体価格）で家を建てられるハウスメーカーや商品の例としては、以下のようなものがあります。
- アイダ設計「スイートハウス」: 928万円～（税別）
- アイフルホーム「i-Prime7」: 21坪で税抜き901万円～
- セイカホーム「ハピネス」: 20.78坪で888万円～
- ライフレーベル「ZERO-CUBE SIMPLE STYLE」: 900万円～
1,000万円の家で後悔する主な理由
1,000万円台のローコスト住宅は、経済的な負担を軽減できる非常に魅力的な選択肢ですが、その価格を実現するための様々な制約が存在します。
そのため、入居後に「こんなはずじゃなかった…」と後悔する声が聞かれるのも事実です。
ただし、すべてのローコスト住宅が当てはまるわけではなく、一部そのような意見もあるという視点で、自身の家づくりにおけるチェックポイントとして参考にしてください。
【後悔1】居住空間が狭く間取りの自由度が低い
ローコスト住宅で最も多く聞かれる後悔が、「広さ」と「間取り」に関する不満です。
1,000万円台のプランは、コストを抑えるために延床面積が20坪台のコンパクトな設計が中心となります。
【後悔2】住宅性能が低くランニングコストが割高に
初期費用（イニシャルコスト）の安さに惹かれて契約したものの、住み始めてからの光熱費やメンテナンス費用（ランニングコスト）が想定以上にかさみ、結果的に損をしてしまうという後悔も非常に多いパターンです。
【後悔3】内外装や設備のグレードが低く「安っぽさ」を感じる
価格を抑えるためのしわ寄せは、見た目や日々の使い勝手にも現れます。
豪華な家具や照明、内装もグレードアップされたオプション満載のモデルハウスを見て契約したものの、標準仕様で建てた我が家は「なんだか安っぽい…」と感じてしまうケースです。
標準仕様のフローリングや壁紙、ドアなどの建具は、どうしても価格相応の素材になりがちです。
外観もシンプルな箱型デザインが多いため、人によっては物足りなさやチープさを感じてしまうことがあります。
またキッチンやユニットバス、トイレなどの住宅設備は、最低限の機能しかもたない旧モデルや安価な製品が標準仕様となっていることがほとんどです。
食洗機が付いていなかったり、浴室乾燥機がなかったりと、「今どきの家なら当たり前だと思っていた機能がない」と後悔することも。
これらの設備をグレードアップしようとすると、一つひとつに高額なオプション料金がかかり、気づけば予算を大幅にオーバーしていた、という「オプション地獄」に陥る危険性も潜んでいます。
【後悔4】施工品質やアフターサービスへの不満
価格競争が激しいローコスト住宅では、工期の短縮や人件費の削減が徹底されます。
その影響が、施工品質や引き渡し後の対応に現れることもあります。
1,000万円の家のメリット
1,000万円台のローコスト住宅には、価格の安さに起因するデメリットが注目されがちですが、その一方で、他の住宅では得られない数多くのメリットが存在します。
【メリット1】圧倒的な経済的メリット
最大のメリットは、何と言っても「経済的な負担の軽さ」です。
住宅ローンの呪縛からの解放：国土交通省の調査によると、注文住宅購入者の年間返済額の平均は約174万円、月々の支払いに換算すると約14.5万円です。
これに対し、例えば総額1,500万円を金利1%、35年ローンで借り入れた場合、月々の返済額は約4.2万円。
現在の家賃よりも安い、あるいは同程度の支払いでマイホームが手に入ることになります。
【メリット2】効率的でシンプルな暮らしの実現
コンパクトな家は、生活動線や家事動線が短くまとまっているのが特徴です。
キッチン、洗面所、浴室といった水回りが一箇所に集約されているプランも多く、移動距離が短いため掃除や洗濯といった家事を効率的にこなせます。
「掃除機をかける面積が少なくて済む」「家中を隅々まで管理しやすい」と満足している声も多く、家事の負担が減ることで、自分の趣味や家族と過ごすための時間が増えます。
【メリット3】ライフステージの変化に柔軟に対応できる
「家は一生に一度の買い物」という価値観も、今や変化しつつあります。
1,000万円台の家は、未来の不確実性に対応しやすい柔軟性を持っています。
建築費用が安いため、住宅ローンを比較的短期間で完済できる可能性が高まります。
例えば、30代で家を建て、子どもが独立する50代になった時、ローンが完済されていれば、その家を売却したり賃貸に出したりして、夫婦二人の生活に最適な都心のマンションに住み替える、あるいはバリアフリーの平屋に建て替える、といった選択が現実的なものになります。
1,000万円の家が向いている人・向いていない人
1,000万円台の家は、その特徴から全ての人にとって最適な選択肢とは言えません。
これまでに解説したメリット・デメリットを深く理解した上で、ご自身のライフスタイル、価値観、そして将来設計に本当に合っているのかを冷静に判断することが、後悔しない家づくりの絶対的な鍵となります。
【こんな方にピッタリ！】1,000万円の家が向いている人
以下のような価値観やライフプランをお持ちの方にとって、1,000万円の家は非常に合理的で満足度の高い選択となるでしょう。
- ① とにかく価格を最優先し、コストパフォーマンスを重視する方：「家は雨風をしのぎ、家族が安心して眠れる場所であれば十分」と割り切り、住宅に過度なステータスや豪華さを求めない方には最適です。特に、住宅ローンの負担を最小限に抑えたい20代～30代の若年層や、まずは無理のない範囲でマイホームを手に入れたい単身者、DINKS（お子様を持たないご夫婦）などにとっては、現在の家賃と同じかそれ以下の支払いで資産を築ける、賢い第一歩となります。
- ② 住居費以外の「人生の豊かさ」にお金を使いたい方：家にかける費用を抑えることで、人生における他の楽しみを充実させたいと考える方にも向いています。例えば、車やバイク、キャンプといった趣味に没頭したい、毎年家族で海外旅行に行きたい、子どもの教育費や習い事には惜しみなく投資したい、といった明確な目的がある場合、住宅費の圧縮は大きなメリットとなります。家の豪華さよりも、人生全体の経験価値やQOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上を重視する方には、合理的な選択です。
- ③ コンパクトでシンプルな暮らしを志向する方：多くの物を所有せず、ミニマルな生活を送りたい方にとって、コンパクトな家は理想的な空間です。掃除やメンテナンスの手間が少なく、家事の負担が軽減されるため、自分の時間や家族との時間をより多く確保できます。将来的に家族が増える予定のないご夫婦や、子どもが独立した後のセカンドライフをコンパクトな家で身軽に過ごしたいと考えるシニア層にもピッタリです。
- ④ ライフステージの変化に柔軟に対応したい方：「家は一生に一度の買い物」という考えに縛られず、将来の住み替えや建て替えを視野に入れている方にもおすすめです。初期投資が少ないため、住宅ローンを早期に完済しやすく、子どもの独立や自身の引退といったライフステージの変化に合わせて、その時点での最適な住まいに移り住むという選択肢が現実的になります。転勤の可能性がある方や、将来の計画がまだ不確定な方にとっての「仮の住まい」としても非常に有効です。
- ⑤ 建物よりも「土地（立地）」に予算をかけたい方：通勤・通学の利便性を最優先し、駅近や市街地といった資産価値の高い土地に住みたいと考える方にとって、建物の費用を抑えるという戦略は極めて有効です。土地代が高額なエリアでは、建物にお金をかけすぎてしまうと総予算が大幅に膨らんでしまいます。建物のコストを1,000万円台に圧縮することで、希望のエリアの土地を手に入れることが可能になります。
1,000万円の家をおすすめしない人
一方で、以下のようなご要望やご家庭の状況の場合、1,000万円の家を選ぶと後悔に繋がる可能性が高いため、慎重な判断が求められます。
- ① 家族の人数が多い、または将来的に増えるご家庭：1,000万円台の住宅は20坪台のコンパクトなプランが中心です。すでにお子様が2人以上いるご家庭や、将来的に3人以上のお子様を望んでいるご夫婦の場合、プライベートな空間の確保が難しく、収納不足も深刻な問題となります。子どもの成長は想像以上に早く、あっという間に家が手狭になってしまうため、初めから十分な広さを確保できる住宅を検討する方が賢明です。
- ② デザインや間取りに強いこだわりや理想がある方：「吹き抜けのある開放的なリビング」「漆喰の壁と無垢材の床に囲まれたナチュラルな空間」「家事動線を完璧に計算した自分だけのオリジナル間取り」など、家づくりに多くの夢や理想をお持ちの方には、規格住宅が中心のローコスト住宅は不向きです。こだわりを実現するためにオプションを追加していくと、費用がどんどん膨らみ、結局「ローコスト」のメリットが失われてしまいます。
- ③ 住宅性能（断熱性・耐震性など）を最優先する方：「夏は涼しく、冬は暖かい、一年中快適な室温で過ごしたい」「万が一の地震に備え、最高レベルの耐震性が欲しい」など、住宅の基本性能に一切妥協したくない方にはおすすめできません。標準仕様では性能が十分でない場合があり、性能を高めるためのオプションは高額になりがちです。快適性や安全性を最優先するならば、高性能住宅を専門とするハウスメーカーを検討すべきでしょう。
1,000万円の家で後悔しないための注意点と対策
1,000万円台という魅力的な価格でマイホームを手に入れるためには、その裏にある制約や注意点を深く理解し、計画段階から慎重に行動することが不可欠です。
【対策1】「総額」と「トータルコスト」で資金計画を立てる
後悔する最大の原因は、お金の計画が甘いことです。
広告の「1,000万円」という数字に惑わされず、2つの視点でお金を考えましょう。
- ①「総額」で予算を組む：繰り返しになりますが、住宅の価格は「建物本体工事費」だけではありません。実際に支払う必要があるのは、それに「付帯工事費（約200～400万円）」と「諸経費（約100～200万円）」を加えた「総額」です。1,000万円の家を建てる場合でも、最終的には1,300万円～1,600万円以上かかると認識し、住宅ローンの借入額や自己資金の計画を立てる必要があります。
- ②「トータルコスト（生涯コスト）」で判断する：賢い家づくりは、初期費用（イニシャルコスト）だけでなく、住み始めてからかかる費用（ランニングコスト）まで見据えて判断することです。具体的には、毎月の「光熱費」と、将来必ず発生する「メンテナンス費用」です。
【対策2】家族で「お金をかける優先順位」を決める
限られた予算の中ですべての希望を叶えることは不可能です。
だからこそ、「何にお金を使い、何を諦めるのか」という優先順位を家族全員で明確にしておくことが、満足度を大きく左右します。
まずは家族会議を開き、「耐震性能だけは最高等級にしたい」「キッチンだけは妻の希望を叶えたい」「子どものアレルギー対策で無垢材の床は譲れない」といった絶対に譲れない条件を洗い出します。
一方で、「外観のデザインはシンプルでいい」「2階のトイレは無くてもいい」「内装は後からDIYで楽しむから標準仕様でOK」といった妥協できるポイントもリストアップしましょう。
【対策3】徹底した情報収集と複数業者比較
納得のいくハウスメーカーを選ぶためには、受け身の姿勢ではいけません。
自ら積極的に情報を集め、比較検討する行動力が求められます。
- ① 最低3社から「相見積もり」を取る：1社だけの話を聞いて決めるのは非常に危険です。必ず複数のハウスメーカー（最低3社以上）から同じような条件で見積もりを取り、比較しましょう。
1,000万円台で活用できる補助金
家を建てる際の大きな味方となるのが、国や自治体の支援制度です。
これらを活用しない手はありません。
特に省エネ性能の高い住宅は手厚い支援の対象となります。
※制度の名称や内容は年度によって変更されるため、必ず最新の情報を各公式サイトでご確認ください。
- 子育てエコホーム支援事業（2024年度）：子育て世帯（18歳未満の子を有する世帯）や若者夫婦世帯（夫婦いずれかが39歳以下の世帯）が、高い省エネ性能を持つ新築住宅を建てる際に補助金が支給される制度です。省エネ性能のレベルに応じて、一戸あたり最大100万円の補助金を受け取ることが可能です。ローコスト住宅でも、一定の断熱性能や省エエネ基準をクリアすることで対象となる場合があります。
- 給湯省エネ2024事業：初期費用が高い高効率給湯器（エコキュート、ハイブリッド給湯機、エネファーム）の導入を支援する補助金制度です。補助額は機種によって異なりますが、例えばエコキュートであれば1台につき8万円～13万円、家庭用燃料電池（エネファーム）であれば最大20万円が補助されます。光熱費の削減にも直結するため、長期的な視点で見ても非常にメリットの大きい制度です。
- 住宅ローン減税（住宅ローン控除）：住宅ローンを利用してマイホームを新築・購入した場合、年末時点のローン残高の0.7%が、最大13年間にわたって所得税や住民税から控除される制度です。こちらも省エネ性能が高い住宅ほど、控除の対象となる借入限度額が大きくなる仕組みになっています。例えば、省エネ基準適合住宅であれば借入限度額は3,000万円ですが、長期優良住宅や低炭素住宅であれば4,500万円に引き上げられます（2024年・2025年入居の場合）。
まとめ
本記事では、1,000万円の家は本当に建てられるのか、その仕組みからメリット・デメリット、そして後悔しないための具体的な注意点まで掘り下げてきました。
1,000万円台の家は、住宅ローンの負担を劇的に軽くし、趣味や子育て、将来の資産形成など、住まい以外の「人生の豊かさ」にお金を回せる絶大なメリットがあります。
しかしその一方で、価格を抑えるために、広さや住宅性能、デザインの自由度には一定の制約が伴うことも理解してもらえたかと思います。
まずはご家族で「どんな暮らしがしたいか」を語り合うことから、理想のマイホームへの第一歩を踏み出してみてください。
コメント